東日本大震災以降、地震に対する関心が非常に高まっています。東京大地震研究所が首都直下型地震の発生確率が4年以内で70％あるという試算結果を出しました。後に公式の発表ではないということで、撤回されましたが、計算方法によっては首都圏直下型地震が起こる確率がそれくらいの可能性はあるということです。
東日本大震災は「地震学の敗北」といわれるほどのインパクトを地震研究者達に与えました。そして、従来の想定では起こりえない規模の地震も想定する必要があると考えられるようになってきたのです。政府は2004年に発表した首都直下地震の想定を見直すことを発表しました。
今までマグニチュード7.3、震度6強の想定で被害は死者11,000人、家屋倒壊85万戸というものでした。新たに想定される首都直下地震は、マグニチュード8以上、東京23区の殆どで震度7を計測するだろうという見通しを発表しています。おそらく被害想定は今まで以上に拡大するでしょう。
また、首都圏だけではなく、東海・東南海・南海地震の3連動が文部科学省によって指摘されているのです。この場合の被害は東日本大震災を上回ると想定されています。
多くの地震学者が主張していることは、東日本大震災によって日本の地殻は活動期に入り、巨大地震がいつ起きてもおかしくない状況になったということなのです。
では、このような地震災害に対し、私たちはどのような対策を行えばいいのでしょうか。
まず大切なことは、日頃から飲料水の備蓄、水洗トイレ用水を備蓄しておくことです。飲料水の重要性はよく認識されているかと思います。しかし、意外に盲点となっているのがトイレの処理なのです。トイレ用の備蓄水を用意しておくか、防災用の水を使わない簡易トイレなどを用意しておくことが大切です。そして、自宅で水を備蓄できるポリタンクなどを用意しておくいこともいいでしょう。
また、震災後にはウォーターサーバーなどの宅配水を利用する家庭が一気に増えてきました。これは、飲料水の安全性を重視するということと合わせ、意識せず備蓄水が確保できるという点も理由になっていると思われます。尚、アルピナウォーターの保存期間は未開封なら1年です。備蓄水としても活用できます。
現在、自治体でも災害用の備蓄水設備を整備する動きが盛んになってきています。断水の場合、どの公共施設にいけば水が手に入るのかを日ごろから確認しておくことも大切です。
東日本大震災は多くの教訓を私たちに残しました。日頃から地震が起きた場合の備えをしっかりしておくことが大切です。「天災は忘れたころにやってくる」という言葉がありますが、天災を忘れてしまうことが、被害を大きくしてしまうことになるのです。ご自分のご家庭でも地震が起きた場合どうするのか。そのときのための備えは確実に行っておきましょう。
