未曾有の被害をもたらした大震災でも、月日が流れ、日常の風景が戻ってくると、次世代へと受け継ぐべき教訓も忘れられがちであるということは、度々指摘されてきたことです。
大きな災害が起こると注目される防災グッズや備蓄品も、ちょうど非常食の賞味期限が切れ始める頃になると、人々の関心が徐々に薄れていってしまうというのが現実のようです。
とはいえ、2011年の東日本大震災は大きな傷跡を残す歴史的な災害でした。また、1995年に起こった阪神大震災もまだまだ記憶に新しく、大きな震災が立て続けに起こっている現状があります。東日本大震災で刺激を受けた活断層もあると言われており、万が一の事態に備えることはこれからも重要であり続けるでしょう。
阪神大震災後も経験と教訓の風化が危惧されたものですが、阪神大震災を機に広まり、今日にも活かされているもののひとつが、災害時応援協定という取り組みです。
大きな災害に見舞われた被災地は、建物の損壊などだけでなく、ライフラインや情報通信網が断絶され、パニック状態に陥ることもあり、早急な復旧には外部からの援助が必要不可欠となります。その際、復旧に必要な多岐にわたる分野それぞれで専門の民間事業者とあらかじめ協定を結んでおくことで、いざというときに迅速に復旧作業にあたれるようにしておくことを指します。
災害時、食料とともに生命維持に欠かせない水。各自治体により、協定を結んでいる民間事業者は変わりますが、アルピナウォーターも、この災害時応援協定のもと、神奈川県横浜市港北区や千葉県富里市へ緊急時に飲料水として供給されることになっています。
また、この協定がなくても、実際にアルピナウォーターは東日本大震災のときも、ほかの物資とともに被災地支援の一環として供給され、復旧対策にいかされてきた歴史があります。加えて、アルピナウォーターは、もともと個人の備蓄品としても使えるものであり、災害時にも役に立つ特長を兼ね備えています。
アルピナウォーターは未開封で1年、開封済みでも3ヶ月は安心して飲むことができます。また、その容量も重要です。8～12リットルも1本のボトルでキープできるため、家族の人数に合わせて少し多めに普段から置いておけば、災害発生から復旧が始まるまでの数日間、緊急用として必要な最低限の飲料水は確保できることになります。
その品質も大事な要素の1つです。ピュアウォーターは不純物を含まない純水という特質から、赤ちゃんでもアレルギー体質でも安心して口にできる飲料水です。さらに、東日本大震災により引き起こされた問題としては、福島原子力発電所事故による放射能汚染がまず挙げられるでしょう。これにより食料や飲料水などの安全性に対する関心が高くなっていますが、アルピナのピュアウォーターは震災以降継続的に放射性物質検査を専門機関のもと実施しており、その結果も公開されています。
普段から安心して口にでき、万が一の備蓄としても活用でき、かつ実際に震災の現場で支援に用いられている、それがアルピナウォーターです。
